「冷凍食品」の作り方 ４つの基準とその理由
株式会社えだまめでは「冷凍食品」の開発をサポートしています。
この記事のポイント
食品のパッケージに「冷凍食品」と表示するための条件については、一般社団法人日本冷凍食品協会が自主基準を定めています。
①前処理をし、可食部のみにすること
②急速凍結（急速冷凍）し、品質を保つこと
③適切に包装し、品質劣化を防ぐこと
④マイナス18℃以下での保存、流通すること
この4条件の原型は、1971（昭和46）年に業界と行政が一体となって策定した「冷凍食品自主的取扱基準」にあります。同基準は冷凍食品を「前処理を施こし、品温が－18℃以下になるように急速凍結し、通常そのまま消費者（大口需要者を含む。）に販売されることを目的として包装されるもの」と定義しています（日本冷凍食品協会「冷凍食品自主的取扱基準及び急速冷凍食品の加工及び取扱いに関する国際的実施規範」）。協会は現在も、4条件のうち一つでも欠けると「冷凍食品」ではないと説明しています（日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。
一方、法律上の「冷凍食品」は食品衛生法にもとづく「食品、添加物等の規格基準」で別に定義されています。協会の4条件と法律上の定義・基準の関係は次のとおりです。
出典: 消費者庁「食品別の規格基準（冷凍食品）」。規格基準の所管は2024（令和6）年4月1日に厚生労働省から消費者庁へ移管されています（厚生労働省「食品添加物」）。
加熱・解凍をするだけで、すべて食べられます。
輸送の無駄を削減することもできます。
食材の品質を落とすことなく冷凍できます。
安全性の保証についても、決められた基準をクリアしているため、安心です。
食品に適した包装を行うことで、流通・保存時の品質の低下を防ぐことができます。
適切な温度で流通することで品質の低下を防ぐことができます。
用語の整理は用語集「冷凍食品」もご覧ください。
国内では2025年に404の工場で1,574,172トンの冷凍食品が生産され、工場出荷額は8,577億円でした（日本冷凍食品協会「令和7年（1～12月）冷凍食品の生産・消費について（速報）」）。品目や規模は違っても、どの工場も以下の4条件を工程に落とし込んでいます。
工程の一例として、農林水産省の広報誌が取材した冷凍ほうれん草の工場では「材料投入→選別→洗浄→ブランチング（100度弱のお湯で茹でる）→冷却→カット・脱水→ほぐし→選別→凍結（トンネルフリーザーで−30度・3分間）→包装→金属探知機・重量・X線・目視による検査」という順で製造しています（農林水産省 aff 2021年7月号「おいしさの秘密を探る！冷凍食品豆知識と製造工場レポート」）。
冷凍食品の条件①は、食材の「前処理をする」ことです。
「前処理」とは、食べられない部分を除く、調理の第一段階です。野菜ならば洗ってカットし、魚ならばウロコをはがし、頭、内臓、ヒレを取って三枚にするなど、食べられない部分は除き、加熱調理前に通常行うような下処理を済ませます。
こうすることで、調理場や家庭の台所では廃棄する部位が無くなるため「生ゴミが出ない」というメリットも得られます。
ちなみに、カニやイカなどを丸ごと凍らせ、販売しているものは「冷凍食品」とは表示されません。法律上も、冷凍食品の対象となる鮮魚介類は「切り身又はむき身にした」ものに限られています（前掲 消費者庁「食品別の規格基準（冷凍食品）」）。
冷凍野菜の場合は、前処理として「ブランチング」を行います。日本冷凍食品協会によると、旬の原料を熱湯や蒸気で70〜80％程度加熱してから急速凍結することで、野菜自身が持つ酵素の働きを止め、品質や色の変化を防いでいます（前掲 日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。
冷凍食品の条件②は食材を「急速冷凍する」ことです。
食品の品質を保つには、素材に合った速さで凍らせることが必要です。「急速冷凍」というと、「速く凍らせる」、「一瞬で凍らせる」という漠然としたイメージがあるかもしれませんが、さまざまな要件を押さえなければなりません。
まずは比較のために一般冷凍について簡単に説明します。食材はマイナス温度の環境に置いておけば凍結が起こります。
北海道や長野の高地など寒冷地で、真冬に自然と食材が凍ってしまうことと同じです。
ただ、そのような状態で凍ったものは「冷凍食品」とは表示できません。同様に、家庭の冷凍庫で凍らせたものも、「冷凍食品」とは言いません。一般的冷凍では、少し、時には大きく、風味や食感が落ちてしまいます。
この一般冷凍に比べ、急速冷凍を行うと、風味や食感が保ちやすくなります。それはなぜでしょうか。冷凍は、食材の中の水分を氷の粒にすることで成り立ちます。
ゆっくり凍らせた場合は、氷の粒がとても大きくなり、細胞や組織の空間を氷の粒が広げたり、傷つけてしまったりするため、味や食感が変わってしまいます。
一方、急速冷凍を行うと、食材の中にできる氷の粒が小さくなるため、食材に影響が少なくなります。どのくらい「急速」に凍らせる必要があるかというと、食品がマイナス5～マイナス1℃となる温度帯を30分以内に通過する速さが必要となります。
一般的にこの速さで食品を凍らせることを「急速冷凍」と呼びます。
農林水産省も「食品を凍らせた場合、－1度程度から凍り始めて－5度でほぼ凍結します」「急速凍結は、この温度帯を急速（ほぼ30分以内）に通過させ」る凍結方法だと説明しています（前掲 農林水産省 aff 2021年7月号）。日本冷凍食品協会は、冷凍食品の工場では家庭用の冷蔵庫ではできない−30〜−40℃の低温で急速に凍結していると説明しています（前掲 日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。家庭の冷凍庫で凍らせると緩慢凍結になる理由は急速冷凍と緩慢冷凍の違いで詳しく解説しています。
ただし、あんこなど、食品によっては氷の粒が大きくなる温度帯がマイナス5〜マイナス1℃より低いものもあるので、注意が必要です。また、高野豆腐のように、ゆっくり凍らせて氷の粒を大きくし、食品の食感が変化した状態が好まれるものもあります。
冷凍食品の条件③は「適切な包装」をすることです。食品を急速凍結させて良い冷凍食品を作ったとしても、保存、流通の過程で品質の変化が起こってしまっては台無しです。
包装することによって乾燥による品質変化を防ぎ、衛生状態を保ちましょう。乾燥を防ぐためには、包装により密閉するだけでなく、食品に合った適切な包装を選ぶ必要があります。食品衛生法にもとづく規格基準でも、冷凍食品は「清潔で衛生的な合成樹脂、アルミニウム箔または耐水性の加工紙で包装して保存しなければならない」とされています（前掲 消費者庁「食品別の規格基準（冷凍食品）」）。
また、品質を保つ以外にも、きちんと商品の情報を伝える「表示」をすることが重要です。品名や規格、原材料は何か、調理方法などを表示することが「冷凍食品」の条件です。衛生状態を保てる包装と表示、この2点を合わせて「消費者用包装」といいます。
日本冷凍食品協会は、スーパーで白い発泡トレイにのせて売られている冷凍鮭は冷凍食品ではなく、アルミ蒸着フィルムパッケージなどできちんと包装されたものが冷凍食品だと例を挙げています（前掲 日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。
冷凍食品の条件④は「マイナス18℃以下で保管、流通させること」です。
マイナス18℃は、国際的な基準や業界の自主基準で採用されている温度ですが、その理由は何でしょうか。腐敗の原因となる微生物は、日本冷凍食品協会によるとマイナス12℃以下では増殖しないとされ（日本冷凍食品協会「冷凍の世界 ～冷凍食品の新常識～ 後編」）、厚生労働省も「細菌の多くは、10℃では増殖がゆっくりとなり、-15℃では増殖が停止」するとしています（厚生労働省「家庭でできる食中毒予防の6つのポイント」）。そのため腐ることを防止でき、食品衛生法の基準では、冷凍食品の保存温度は「マイナス15℃以下」とされています。ただし、細菌が死ぬわけではない点には注意が必要です（同）。
しかし、マイナス15℃以下では腐りはしませんが、風味や味わいなどに変化が起こることがあります。そのため、業界自主基準はそれより3度低いマイナス18℃以下とされています。日本冷凍食品協会も、食品衛生法の−15℃以下は「細菌を繁殖させないという食品安全に関しての基準であり、おいしさを長期間担保するための基準ではありません」と説明しています（前掲 日本冷凍食品協会「冷凍食品自主的取扱基準及び急速冷凍食品の加工及び取扱いに関する国際的実施規範」）。ちなみに、この「マイナス18℃」は米国で実施した調査研究※1が根拠とされており、国際的にもコーデックス委員会の「急速冷凍食品の加工及び取扱いに関する実施規範（CXC 8-1976）」が−18℃を保管・流通の基準温度としています（WHO「Call for data on the impact of freezing temperatures on the microbiological safety of foods」）。
なお、国内の法令で−18℃以下を定めていた調理冷凍食品の日本農林規格（JAS）は2013（平成25）年12月12日に廃止され、国内法には−18℃以下という基準はなくなりました（前掲 日本冷凍食品協会）。また2025年にはコーデックス委員会の食品衛生部会がこの実施規範の見直しを検討するようFAO・WHOに要請し、FAO・WHOは2026年3月に冷凍保管温度と微生物学的安全性に関するデータ募集を始めています（前掲 WHO）。現時点で−18℃以下が基準であることに変わりはありませんが、今後の動向は注視が必要です。
※1 1940年代から1960年代半ばにかけて、約17年にわたって行われた、アメリカ農務省西部地域研究所（Western Regional Research Center）による広汎な食品のいわゆるTTT（Time-Temperature Tolerance）研究の成果をもとに取り入れられた（米国農務省農業研究局「Frozen Food Discoveries Win National Science Award」）
冷凍食品は、レストラン、料理店等の事業者や、家庭の厨房の調理を代行するものです。家庭で活用することで、メニュー品数を増やしたり、調理時間の短縮で家事担当者の時間のゆとりを提供したりすることができます。
レストラン、料理店等の調理に活用する場合は、短時間でメニューを提供でき、かつ、誰が調理をしても安定的な品質を保つことができます。逆に、冷凍食品を供給する食品加工業者にとっては、品質や価格を安定させ、供給できることが重要なメリットです。特に食材の冷凍食品は「旬」の時期に収穫して加工すれば、最もおいしく栄養価が高い時期の食材を、リーズナブルな価格で消費者や事業者に提供することもできます。
2025年の国内生産量のうち業務用は813,787トン（51.7％）、家庭用は760,385トン（48.3％）で、事業者向けと家庭向けがほぼ半々です（前掲 日本冷凍食品協会「令和7年（1～12月）冷凍食品の生産・消費について（速報）」）。
冷凍食品の賞味期限は約1年間とされていますので、1年を通して安定した価格で販売することが可能です。日本冷凍食品協会は、期限は長いもので1年以上のものもある一方、家庭の冷凍庫で保存する場合は一般的に2〜3カ月程度が目安だとしています（前掲 日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。
自社の食材やメニューを4条件を満たす冷凍食品にしたい場合は、冷凍新規事業コンサルティングで、前処理・凍結・包装・温度管理の設計からご相談いただけます。
冷凍食品の最も優れている特長は「腐らない」ことです。食材が「腐らない」ということは、「食品を無駄に廃棄せず、有効に使い切れる」可能性を持っているということです。食品ロス、廃棄物を減らすことができます。
エコ・フレンドリーという観点では、冷凍食品の「前処理」の段階で食べられない箇所は除いてありますので、調理の段階で「生ゴミが出ない」というメリットを家庭や商店に提供することができます。
ただし、冷凍しても品質がまったく変わらないわけではありません。保存中の劣化と期限の考え方は冷凍食品の保存中の劣化と賞味期限の設定で解説しています。
この記事のポイント
- 「冷凍食品」と呼べるのは、①前処理 ②急速凍結 ③適切な包装 ④品温−18℃以下での保管・流通、の4条件を満たしたものです（日本冷凍食品協会）。
- 急速凍結の目安は、食品が凍り始める約−1℃からほぼ凍結する約−5℃までの温度帯を「ほぼ30分以内」に通過させることです（農林水産省）。
- 法律（食品衛生法にもとづく規格基準）が定める保存温度は−15℃以下で、−18℃以下は品質を保つための業界・国際的な基準です。
冷凍食品の4条件
食品のパッケージに「冷凍食品」と表示するための条件については、一般社団法人日本冷凍食品協会が自主基準を定めています。
①前処理をし、可食部のみにすること
②急速凍結（急速冷凍）し、品質を保つこと
③適切に包装し、品質劣化を防ぐこと
④マイナス18℃以下での保存、流通すること
この4条件の原型は、1971（昭和46）年に業界と行政が一体となって策定した「冷凍食品自主的取扱基準」にあります。同基準は冷凍食品を「前処理を施こし、品温が－18℃以下になるように急速凍結し、通常そのまま消費者（大口需要者を含む。）に販売されることを目的として包装されるもの」と定義しています（日本冷凍食品協会「冷凍食品自主的取扱基準及び急速冷凍食品の加工及び取扱いに関する国際的実施規範」）。協会は現在も、4条件のうち一つでも欠けると「冷凍食品」ではないと説明しています（日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。
一方、法律上の「冷凍食品」は食品衛生法にもとづく「食品、添加物等の規格基準」で別に定義されています。協会の4条件と法律上の定義・基準の関係は次のとおりです。
| 項目 | 日本冷凍食品協会の4条件（自主基準） | 食品衛生法にもとづく規格基準 |
|---|---|---|
| 対象 | 前処理・急速凍結・包装・−18℃以下管理の4条件を満たすもの | 製造・加工した食品、および切り身・むき身にした鮮魚介類を凍結させ、容器包装に入れたもの |
| 温度 | 生産から販売まで一貫して品温−18℃以下 | −15℃以下で保存 |
| 包装 | 汚れ・型崩れを防ぐ適切な包装と表示 | 清潔で衛生的な合成樹脂、アルミニウム箔または耐水性の加工紙で包装して保存 |
| 微生物 | （法の基準を満たすことが前提） | 無加熱摂取冷凍食品は細菌数1gあたり10万以下・大腸菌群陰性など、区分ごとに成分規格あり |
出典: 消費者庁「食品別の規格基準（冷凍食品）」。規格基準の所管は2024（令和6）年4月1日に厚生労働省から消費者庁へ移管されています（厚生労働省「食品添加物」）。
①のメリット
加熱・解凍をするだけで、すべて食べられます。
輸送の無駄を削減することもできます。
②のメリット
食材の品質を落とすことなく冷凍できます。
安全性の保証についても、決められた基準をクリアしているため、安心です。
③のメリット
食品に適した包装を行うことで、流通・保存時の品質の低下を防ぐことができます。
④のメリット
適切な温度で流通することで品質の低下を防ぐことができます。
用語の整理は用語集「冷凍食品」もご覧ください。
冷凍食品を製造する方法
国内では2025年に404の工場で1,574,172トンの冷凍食品が生産され、工場出荷額は8,577億円でした（日本冷凍食品協会「令和7年（1～12月）冷凍食品の生産・消費について（速報）」）。品目や規模は違っても、どの工場も以下の4条件を工程に落とし込んでいます。
工程の一例として、農林水産省の広報誌が取材した冷凍ほうれん草の工場では「材料投入→選別→洗浄→ブランチング（100度弱のお湯で茹でる）→冷却→カット・脱水→ほぐし→選別→凍結（トンネルフリーザーで−30度・3分間）→包装→金属探知機・重量・X線・目視による検査」という順で製造しています（農林水産省 aff 2021年7月号「おいしさの秘密を探る！冷凍食品豆知識と製造工場レポート」）。
①前処理をし、可食部のみにする
冷凍食品の条件①は、食材の「前処理をする」ことです。
「前処理」とは、食べられない部分を除く、調理の第一段階です。野菜ならば洗ってカットし、魚ならばウロコをはがし、頭、内臓、ヒレを取って三枚にするなど、食べられない部分は除き、加熱調理前に通常行うような下処理を済ませます。
こうすることで、調理場や家庭の台所では廃棄する部位が無くなるため「生ゴミが出ない」というメリットも得られます。
ちなみに、カニやイカなどを丸ごと凍らせ、販売しているものは「冷凍食品」とは表示されません。法律上も、冷凍食品の対象となる鮮魚介類は「切り身又はむき身にした」ものに限られています（前掲 消費者庁「食品別の規格基準（冷凍食品）」）。
冷凍野菜の場合は、前処理として「ブランチング」を行います。日本冷凍食品協会によると、旬の原料を熱湯や蒸気で70〜80％程度加熱してから急速凍結することで、野菜自身が持つ酵素の働きを止め、品質や色の変化を防いでいます（前掲 日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。
②急速冷凍する
冷凍食品の条件②は食材を「急速冷凍する」ことです。
食品の品質を保つには、素材に合った速さで凍らせることが必要です。「急速冷凍」というと、「速く凍らせる」、「一瞬で凍らせる」という漠然としたイメージがあるかもしれませんが、さまざまな要件を押さえなければなりません。
まずは比較のために一般冷凍について簡単に説明します。食材はマイナス温度の環境に置いておけば凍結が起こります。
北海道や長野の高地など寒冷地で、真冬に自然と食材が凍ってしまうことと同じです。
ただ、そのような状態で凍ったものは「冷凍食品」とは表示できません。同様に、家庭の冷凍庫で凍らせたものも、「冷凍食品」とは言いません。一般的冷凍では、少し、時には大きく、風味や食感が落ちてしまいます。
この一般冷凍に比べ、急速冷凍を行うと、風味や食感が保ちやすくなります。それはなぜでしょうか。冷凍は、食材の中の水分を氷の粒にすることで成り立ちます。
ゆっくり凍らせた場合は、氷の粒がとても大きくなり、細胞や組織の空間を氷の粒が広げたり、傷つけてしまったりするため、味や食感が変わってしまいます。
一方、急速冷凍を行うと、食材の中にできる氷の粒が小さくなるため、食材に影響が少なくなります。どのくらい「急速」に凍らせる必要があるかというと、食品がマイナス5～マイナス1℃となる温度帯を30分以内に通過する速さが必要となります。
一般的にこの速さで食品を凍らせることを「急速冷凍」と呼びます。
農林水産省も「食品を凍らせた場合、－1度程度から凍り始めて－5度でほぼ凍結します」「急速凍結は、この温度帯を急速（ほぼ30分以内）に通過させ」る凍結方法だと説明しています（前掲 農林水産省 aff 2021年7月号）。日本冷凍食品協会は、冷凍食品の工場では家庭用の冷蔵庫ではできない−30〜−40℃の低温で急速に凍結していると説明しています（前掲 日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。家庭の冷凍庫で凍らせると緩慢凍結になる理由は急速冷凍と緩慢冷凍の違いで詳しく解説しています。
ただし、あんこなど、食品によっては氷の粒が大きくなる温度帯がマイナス5〜マイナス1℃より低いものもあるので、注意が必要です。また、高野豆腐のように、ゆっくり凍らせて氷の粒を大きくし、食品の食感が変化した状態が好まれるものもあります。
③適切に包装する
冷凍食品の条件③は「適切な包装」をすることです。食品を急速凍結させて良い冷凍食品を作ったとしても、保存、流通の過程で品質の変化が起こってしまっては台無しです。
包装することによって乾燥による品質変化を防ぎ、衛生状態を保ちましょう。乾燥を防ぐためには、包装により密閉するだけでなく、食品に合った適切な包装を選ぶ必要があります。食品衛生法にもとづく規格基準でも、冷凍食品は「清潔で衛生的な合成樹脂、アルミニウム箔または耐水性の加工紙で包装して保存しなければならない」とされています（前掲 消費者庁「食品別の規格基準（冷凍食品）」）。
また、品質を保つ以外にも、きちんと商品の情報を伝える「表示」をすることが重要です。品名や規格、原材料は何か、調理方法などを表示することが「冷凍食品」の条件です。衛生状態を保てる包装と表示、この2点を合わせて「消費者用包装」といいます。
日本冷凍食品協会は、スーパーで白い発泡トレイにのせて売られている冷凍鮭は冷凍食品ではなく、アルミ蒸着フィルムパッケージなどできちんと包装されたものが冷凍食品だと例を挙げています（前掲 日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。
④マイナス18℃以下で保存、流通する
冷凍食品の条件④は「マイナス18℃以下で保管、流通させること」です。
マイナス18℃は、国際的な基準や業界の自主基準で採用されている温度ですが、その理由は何でしょうか。腐敗の原因となる微生物は、日本冷凍食品協会によるとマイナス12℃以下では増殖しないとされ（日本冷凍食品協会「冷凍の世界 ～冷凍食品の新常識～ 後編」）、厚生労働省も「細菌の多くは、10℃では増殖がゆっくりとなり、-15℃では増殖が停止」するとしています（厚生労働省「家庭でできる食中毒予防の6つのポイント」）。そのため腐ることを防止でき、食品衛生法の基準では、冷凍食品の保存温度は「マイナス15℃以下」とされています。ただし、細菌が死ぬわけではない点には注意が必要です（同）。
しかし、マイナス15℃以下では腐りはしませんが、風味や味わいなどに変化が起こることがあります。そのため、業界自主基準はそれより3度低いマイナス18℃以下とされています。日本冷凍食品協会も、食品衛生法の−15℃以下は「細菌を繁殖させないという食品安全に関しての基準であり、おいしさを長期間担保するための基準ではありません」と説明しています（前掲 日本冷凍食品協会「冷凍食品自主的取扱基準及び急速冷凍食品の加工及び取扱いに関する国際的実施規範」）。ちなみに、この「マイナス18℃」は米国で実施した調査研究※1が根拠とされており、国際的にもコーデックス委員会の「急速冷凍食品の加工及び取扱いに関する実施規範（CXC 8-1976）」が−18℃を保管・流通の基準温度としています（WHO「Call for data on the impact of freezing temperatures on the microbiological safety of foods」）。
なお、国内の法令で−18℃以下を定めていた調理冷凍食品の日本農林規格（JAS）は2013（平成25）年12月12日に廃止され、国内法には−18℃以下という基準はなくなりました（前掲 日本冷凍食品協会）。また2025年にはコーデックス委員会の食品衛生部会がこの実施規範の見直しを検討するようFAO・WHOに要請し、FAO・WHOは2026年3月に冷凍保管温度と微生物学的安全性に関するデータ募集を始めています（前掲 WHO）。現時点で−18℃以下が基準であることに変わりはありませんが、今後の動向は注視が必要です。
※1 1940年代から1960年代半ばにかけて、約17年にわたって行われた、アメリカ農務省西部地域研究所（Western Regional Research Center）による広汎な食品のいわゆるTTT（Time-Temperature Tolerance）研究の成果をもとに取り入れられた（米国農務省農業研究局「Frozen Food Discoveries Win National Science Award」）
冷凍食品で製造者・お店・家庭をハッピーに
冷凍食品は、レストラン、料理店等の事業者や、家庭の厨房の調理を代行するものです。家庭で活用することで、メニュー品数を増やしたり、調理時間の短縮で家事担当者の時間のゆとりを提供したりすることができます。
レストラン、料理店等の調理に活用する場合は、短時間でメニューを提供でき、かつ、誰が調理をしても安定的な品質を保つことができます。逆に、冷凍食品を供給する食品加工業者にとっては、品質や価格を安定させ、供給できることが重要なメリットです。特に食材の冷凍食品は「旬」の時期に収穫して加工すれば、最もおいしく栄養価が高い時期の食材を、リーズナブルな価格で消費者や事業者に提供することもできます。
2025年の国内生産量のうち業務用は813,787トン（51.7％）、家庭用は760,385トン（48.3％）で、事業者向けと家庭向けがほぼ半々です（前掲 日本冷凍食品協会「令和7年（1～12月）冷凍食品の生産・消費について（速報）」）。
冷凍食品の賞味期限は約1年間とされていますので、1年を通して安定した価格で販売することが可能です。日本冷凍食品協会は、期限は長いもので1年以上のものもある一方、家庭の冷凍庫で保存する場合は一般的に2〜3カ月程度が目安だとしています（前掲 日本冷凍食品協会「意外と知らない？冷凍食品基礎知識！」）。
自社の食材やメニューを4条件を満たす冷凍食品にしたい場合は、冷凍新規事業コンサルティングで、前処理・凍結・包装・温度管理の設計からご相談いただけます。
冷凍食品は地球にも優しい
冷凍食品の最も優れている特長は「腐らない」ことです。食材が「腐らない」ということは、「食品を無駄に廃棄せず、有効に使い切れる」可能性を持っているということです。食品ロス、廃棄物を減らすことができます。
エコ・フレンドリーという観点では、冷凍食品の「前処理」の段階で食べられない箇所は除いてありますので、調理の段階で「生ゴミが出ない」というメリットを家庭や商店に提供することができます。
ただし、冷凍しても品質がまったく変わらないわけではありません。保存中の劣化と期限の考え方は冷凍食品の保存中の劣化と賞味期限の設定で解説しています。
まとめ
- 「冷凍食品」は、前処理・急速凍結・適切な包装・−18℃以下での保管流通の4条件をすべて満たした食品です。
- 急速凍結とは、約−1〜−5℃の温度帯をほぼ30分以内に通過させる凍らせ方で、工場では−30〜−40℃の低温で凍結しています。
- 法律の保存基準は−15℃以下（安全のため）、−18℃以下は品質を保つための業界・国際基準です。
執筆・監修
おいしい冷凍研究所 編集部
株式会社えだまめ